特定非営利活動法人 日本海洋塾 日本海洋塾は、世界を結ぶ海と船を、広く皆様に伝える活動に
より、海洋立国意識の拡充を目指しています

新聞・雑誌等に掲載された写真や記事

1、開かれた大学図書館へ

 2019年6月22日、日本経済新聞『文化欄』の記事。システム共同化によるコストセービング&利便性向上を目指す。

2、人情の蟹工船豊かさ運ぶ

 2019年6月21日、日本経済新聞『文化欄』の記事。海事都市今治の礎を築いた八木亀三郎の挑戦。

3、模型に刻む時代の記憶

 2019年6月7日、日本経済新聞『文化欄』の記事。自作の戦艦などに戦時中の古新聞を貼りつける。

4、博物館の展示 障害者に優しく

 2019年6月7日、日本経済新聞『夕刊』の記事。手話でガイド、点字で案内図。全ての来場者に感動を・・・

5、帆を張れぬ実習船

 2019年6月5日、読売新聞夕刊に『帆を張れぬ実習船』と言う標題の記事が掲載されました。帆船に憧れて長期遠洋航海を楽しみにしていた実習生やOBの方々、又帆船を愛する一般の方々にとっても『海技教育機構』がこの先どのような方針を打ち出すのか、気になるところです。

下記に『海技教育機構』へのアクセスリンクを参考の為に掲示します。

6、パナマ運河に注いだ大志

 2019年4月26日、日本経済新聞『パナマ運河に注いだ大志』と言う標題の記事。1914年に開通したパナマ運河の建設に日本人として、たった一人で携わった青山士(あおやまあきら)と言う青年がいた。

7、船修理「ポン、コツ」歌う

 2019年4月20日、日本経済新聞夕刊の『モノごころヒト語り』欄に掲載された記事。記事の最後に【『ポンコツ』と言う言葉の由来か?】との投げ掛けが記述されています。

8、グローバル時代を開く

 2019年3月20日、日本経済新聞に掲載されています。佐賀大海洋エネルギー研究センターの様子が書かれています。

9、『今昔まち話』日蘭つなぎ名を残す

 2019年3月16日、日本経済新聞夕刊に掲載されています。東京駅八重洲口の八重洲と言う地名の由来が書かれています。

10、『小笠原諸島返還50年』

 2018年6月26日、日本経済新聞に掲載されています。明治丸と縁の深い小笠原諸島、戦後の歴史と併せて、海洋国家日本に於ける位置付けを再認識したいものです。

11、『大学博物館の新設&リニューアル』

 2018年5月12日、日本経済新聞『文化』欄に紹介されています。歴史的な資料だけではなく最先端の研究に基づく成果を紹介したり、来館者に研究現場をみて貰うコーナーを設けたり、キャンパス全体のミュージアム化を通じて、大学の魅力を訴えている。将来の学生数減少に対して各大学がその存在感を高める為の工夫の一環かも知れない。

12、『文化財 保存から活用へ』と2018年4月16日の日本経済新聞の記事

 2018年4月16日、日本経済新聞『広角鋭角』欄に紹介されています。文化庁では従来の文化財を保存一辺倒から活用へと政策の軸足を移行か。文化庁職員自身が壁が高いと思われていた事をこぼしている。勝手に文化庁の壁を高いと思い込んでいませんか??

13、『海洋教育が小中学校の次期学習指導要領に盛り込まれる事に』

 2018年3月6日、日本経済新聞『育む』欄に紹介されています。

海を題材に授業を行う「海洋教育」の充実が、2020年度以降順次実施する小中学校の次期学習指導要領に盛り込まれた。先行実施している各校では、沿岸部や内陸部など地域の特徴に応じて効果的な教育方法を模索する。現場の試みを探った。  2月中旬、和歌山県那智勝浦町の宇久井地区。漁場に着いた2隻の漁船で十数人の漁師が息を合わせて網を引き揚げる。「しっかりあげろよー!」。緊張感漂うブリ漁の一部始終を、町立宇久井中2年の生徒15人が食い入るように見つめた。  同校は文部科学省から教育課程特例校の指定を受け、15年度から「海の時間」という科目を設けている。漁業体験のほか、海岸のごみ掃除やフィールドワークなど年20~25時間の授業を海洋教育として行っている。間近で漁を見るのは初めてという片山波也斗さん(14)は「船の揺れや漁の迫力を実感できて、とても貴重な経験だった」と満足げだ。  海岸まで500メートルに満たない同校でも、海に親しみを持つ生徒は少なくなっている。田中信幸校長(59)は「漁業に関わる家庭は全校で3、4世帯。海水浴場よりプールを好む生徒も多い」と話す。地元には海の生物多様性や伝統ある漁など誇るべきものがある一方で、津波の危険や後継者不足による水産業の衰退といった厳しい現状がある。田中校長は「海に触れる機会を用意することで、その両方を学べる」と狙いを語る。  海洋教育は07年に施行された海洋基本法や13年に閣議決定された海洋基本計画で「海洋に関する幅広い知識を有する人材の育成に取り組む」として推進が掲げられてきた。  17年3月に公示され、20年度から順次実施される小中学校の次期学習指導要領には、社会科に「海洋の広がりや島々の位置に着目して多面的に考察する」などの内容が盛り込まれた。資源や領土を巡る国際問題などが背景にあるとみられるが、海洋教育に明確な定義はなく、先行する各校は試行錯誤を重ねている。  東日本大震災で大きな被害があった宮城県気仙沼市の市立階上小では、5年生の児童35人が社会や「総合的な学習の時間」で、復興と防災の両面から海と地域のつながりを学んでいる。  ワカメの養殖体験や水産加工場の見学で漁業従事者と接し、水産業がどう立ち直ったか学ぶほか、津波で受けた被害を基に被災したらどう行動すべきか話し合い、自治会長らからアドバイスを受ける。同校の菅原理恵教頭(53)は「海との関わりの深さを具体的に知ることで、児童の防災に対する意識が高まっている。自分の命だけでなく、地域を守るという自覚を育てたい」と意気込む。  内陸県にある奈良教育大付属中(奈良市)は2年生約150人を対象に、2泊3日の臨海実習を軸とした海洋教育を4~9月の半年間にわたって実施している。博物館の研究員を招いて、海の環境についてのレクチャーを受け、研究計画の立て方を事前学習。100キロ以上離れた三重県鳥羽市の磯で、生物の観察や採集を行う。「カニは色やにおいを感じるのか」など各生徒がテーマを設定し、研究や実験の結果を発表する場も設けた。  17年度から臨海実習と授業の相乗効果を高めるために形式を変更した。同校で理科を担当する佐竹靖教諭(37)は「生徒は海について漠然としたイメージしか持っていなかったが、授業を通じて多彩な生命が存在する場だと捉えられるようになった」と手応えを口にしている。  ノウハウ共有 普及へのカギ  日本財団などが全国の小中学校(約6700校)に対して2012年に実施したアンケートでは「海洋教育を知っている」と答えた学校は29%にとどまった。海に関する教育や活動の実施状況は「教科書の範囲」が62.8%で「未実施」が13.7%。認知度の向上とともに、各校のノウハウを共有して指導しやすくすることなどが課題となっている。  一方、「東日本大震災を機に海を学習することが大切だと考えるようになった」と答えた学校は83%に上っており、海について学ばせることへの意欲は高まりを見せている。  海洋学や教育学の研究者が10年に設立した東京大海洋アライアンス海洋教育促進研究センターの日置光久特任教授は「日本が海洋国家であることを教科書的に知るだけでは足りない」と指摘する。「海は課題解決への思考力を養うための身近で有用な教材。子供たちの興味を掘り起こし、主体的な学びにつなげることができる」と強調している。(小安司馬)

▲ ページトップへ戻る